任天堂の代表取締役社長である古川俊太郎はNintendo Switchの在庫が年内にも不足する可能性があると日本経済新聞の独占インタヴューで語っている。
ゲームニュースサイトの『VGC』によると、社長の古川俊太郎は「Nintendo Switch向けの半導体は、当面の生産分に必要な部材」を確保していることを明らかにしている。
しかし、日本や海外でのNintendo Switchの需要が高いことから「今後、一部の小売店では品薄になる可能性がある」としている。彼は次のように続けている。「どのように対応するかを一概に言うのは難しいが、場合によっては受注分を用意できない可能性もあります」
ゲーム業界では新型コロナウイルスの流行の影響により世界的な半導体やグラフィック・チップ部品の不足が生じているため、任天堂が在庫不足を懸念していても不思議ではない。
今年2月に『ブルームバーグ』は、半導体不足は「2021年にさらにいっそう悪化する」可能性があるとし、この状況は潜在的には今年のクリスマスまで続くだろうと指摘している。
ゲーム業界だけでなく、携帯電話やパソコン、さらには自動車など、半導体不足が他の電子機器の生産にも影響を与えている。今年の2月下旬にはジョー・バイデン大統領がこの問題を調査するための大統領令に署名している。
ホワイトハウスの声明によれば、100日間にわたる調査では「重要かつ不可欠な商品のための、安定かつ柔軟性の高い供給網を構築するための支援」を目的としているという。半導体の不足が、いつどのように解消されるか現時点では見通しは立っていない。
任天堂のその他のニュースとして、データ・マイナーのOatmealDomeはNintendo Switchの最新システム・アップデートでは、実機がBluetoothのオーディオにネイティヴ対応するようになることを示唆するコードが含まれているとしている。また、噂されている4Kディスプレイを搭載したSwitch Proの存在を示唆するコードも含まれているという。
どちらに対しても任天堂の公式発表は確認されていない。
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